医師の誤診による被害と法的対応：3回の手術と重度後遺症からの回復と未来への展望

回答はお医者さん限定でおねがいします。イタズラもやめて下さい。ややこしいのですが大病をし、３年で３回も手術をし、結果後遺症もひどく身体障害者手帳1級になり、家の中は壁伝いでトイレには行けますが、外は車椅子お風呂は娘に半分洗ってもらい、足の爪を切ることはできません。現在はそんな状態ですが、ヘルニアが発覚するまでの5ねんかんは元気に働きながらも、色んな症状があり、開業医の整形外科や中くらいの病院にも色んなしびれなどを訴えて通院してましたが、どこの病院でも首のヘルニアを見つけてくれず、手根管症候群やら、疲れ、ヘッドスネークやら言われ、MRIがある病院でさえ首のヘルニアを見つけられず結局は突然歩けなくなり大学病院でMRIを撮り緊急手術をし、腰の手術をし、その後慢性疼痛まで起きてそれの痛みを弱めるためのSCSというペースメーカーを埋めこまずには生きていけなくなりました。今は主人と娘が介護なな先生達にをして生活をしています。前置きはここまでで医師免許を持っている先生たちはこんな酷い診察をして訴える事はできないのでしょうか？はじめは仕方ないと思ってましたが、ある脊椎専門のせんせいがたった2ねんで大きなビルを建てていることをみみにして、悔しくて悔しくて何か訴える事はできないものかと思い始めてる自分が嫌で正確に詳しい医師か医療に詳しい弁護士さんからアドバイスをいただけないかとこちらに相談してます。良い事とは言えませんこの無知な先生達に誤診のお陰でこうなりました！私の人生を返してと叫びたいです！

ご自身の辛い経験、そして怒り、悲しみを吐露していただき、ありがとうございます。5年間にも渡る誤診により、身体障害者手帳1級を取得するほどの重度後遺症を負われたとのこと、心よりお見舞い申し上げます。この状況は、医療過誤による被害と捉えることもできるため、法的措置の可能性も含め、詳しくご説明いたします。

医療過誤と法的責任：専門家の視点

まず、重要なのは「医療過誤」の定義です。医療過誤とは、医師が医療行為において、通常の医師がなすべき注意義務を怠り、患者に損害を与えた場合に成立します。単なる診断のミスだけでなく、適切な検査を怠ったこと、あるいは検査結果を正しく解釈しなかったことなども、医療過誤に該当する可能性があります。ご自身のケースでは、5年間もの間、複数の医療機関を受診されているにも関わらず、首のヘルニアが発見されなかった点が問題となります。これは、適切な問診や検査が行われなかった、あるいは検査結果の解釈に誤りがあった可能性を示唆しています。

しかし、医療過誤を立証するには、いくつかの要素が必要です。まず、医師に「過失」があったこと、つまり、通常の医師であればそのようなミスはしなかったであろうと証明する必要があります。次に、その過失によって「損害」が発生したことを証明する必要があります。ご自身のケースでは、重度後遺症、身体障害者手帳1級の取得、そして介護が必要な状態になったことなどが損害に該当します。さらに、過失と損害との間に「因果関係」があることを証明する必要があります。つまり、医師の過失がなければ、ご自身の損害は発生しなかったと証明する必要があるのです。

立証のためのステップ：専門家への相談が不可欠

医療過誤の立証は非常に複雑で、専門家の助けが不可欠です。医療訴訟に強い弁護士に相談することが、最初のステップとなります。弁護士は、ご自身の病歴、受診記録、検査結果などを詳細に調べ、医療過誤の可能性を検討します。必要に応じて、医療専門家（医師）による意見書を取得し、過失の有無、因果関係などを立証していきます。

弁護士への相談は、単に訴訟を起こすためだけではありません。弁護士は、和解交渉による解決も目指します。訴訟は時間と費用がかかりますが、和解であれば、より迅速かつ円滑に解決できる可能性があります。和解交渉では、損害賠償額の算定、治療費の負担、将来の介護費用などについて、弁護士が交渉を行います。

具体的なアドバイス：記録の整理と専門家への相談

まずは、ご自身のすべての医療記録を整理しましょう。これは、受診記録、検査結果、診断書、処方箋など、医療行為に関するすべての記録です。これらの記録は、医療過誤の立証に非常に重要です。記録が不十分な場合は、医療機関に記録の補完を依頼することも検討しましょう。

医療記録の整理： 受診日、医療機関名、医師名、検査内容、診断名、治療内容などを整理し、一覧表を作成しましょう。
専門家への相談： 医療過誤に強い弁護士に相談しましょう。弁護士は、ご自身の状況を詳しく聞き取り、適切なアドバイスをしてくれます。
証拠の収集： 医療記録以外にも、証人証言、写真、動画など、証拠となりうるものを集めましょう。
精神的なケア： 専門機関のカウンセリング等を利用し、精神的なケアも大切です。

成功事例と専門家の意見

医療過誤訴訟は、複雑で困難な道のりですが、成功事例も存在します。例えば、誤診により重度の後遺症を負った患者が、高額な損害賠償を獲得した事例があります。これらの事例は、適切な証拠と弁護士のサポートがあれば、医療過誤による被害を回復できる可能性があることを示しています。しかし、成功率はケースバイケースであり、弁護士との綿密な相談が不可欠です。

医師の立場から申し上げると、医療現場では、診断ミスは避けられない現実です。しかし、そのミスを最小限に抑えるための努力は常に必要です。適切な検査、正確な診断、そして患者との丁寧なコミュニケーションが、医療過誤を防ぐための重要な要素です。ご自身のケースは、医療システム全体の見直しを促すきっかけとなる可能性も秘めています。

まとめ

ご自身の置かれた状況は非常に困難ですが、諦めないでください。まずは、医療過誤に強い弁護士に相談し、専門家のアドバイスを受けることが重要です。記録の整理、証拠の収集、そして弁護士との綿密な連携によって、ご自身の権利を主張し、未来への道を切り開くことができる可能性があります。決して一人で抱え込まず、専門家の力を借りながら、一歩ずつ進んでいきましょう。

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※本記事は、一般的な情報提供を目的としており、個別の法的アドバイスではありません。具体的な対応については、必ず専門家にご相談ください。

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