特養で働く介護職必見!ユニット型の従来型との違いとは?
目次
特養にはユニット型と従来型がある
ユニット型の特養における働き方
2-1. ユニット型の人員配置基準
この仕事に転職したいときにおすすめの転職エージェント
よくあるQ&A
特養にはユニット型と従来型がある
要介護3以上の利用者さんがいる特養には、施設の造りや構造、居室タイプによって「ユニット型」と「従来型」の2つに分けられることが基本です。
ユニット型とは、少人数単位(10名程度)の利用者さんを「ユニット」とグループ分けし、ユニットごとに個室・共用スペースを設けたタイプの特養です。利用者さんが入居する部屋はすべて個室で、かつ共用のリビングスペースを囲むような造りとなっています。
主流となっていた従来型から新たに生まれたタイプであることから、「新型特養」とも呼ばれることが特徴です。完全個室でプライバシーを確保しつつ、個室に囲まれた共用スペースで利用者同士でのコミュニケーションがとりやすくなっています。
従来型とは、4人程度の利用者さんが1つの部屋に入居する、いわゆる相部屋・多床室タイプの特養です。1フロアあたり40~50名以上の利用者さんがいるケースもあり、介護ケアの効率性が重視された造りとなっています。従来型といわれているように、一昔前における特養では主流の造りでした。
ユニット型・従来型によって、利用者さんの入居条件や介護スタッフの勤務条件が変わることはありません。しかし、生活の仕方や介護サービスの提供方法はやや異なるため、利用者さん・介護スタッフともに向き・不向きがあることも覚えておきましょう。
ユニット型の特養における働き方
ユニット型と従来型では、介護職員の働き方が大きく異なります。「同じ特養であっても、従来型よりユニット型の働き方のほうが自分には向いていたというケースが多々あるため、働き始めてからミスマッチを感じないためにも、あらかじめユニット型・従来型の働き方を把握しておく必要があるでしょう。
ユニット型と従来型は、いずれも利用者さんの生活介助・日常生活上のお世話といった基本的な介護サービスがメイン業務となります。しかし、従来型は大人数の利用者さんを大人数の介護職員でサポートする一方で、ユニット型は少人数の利用者さんを少人数の介護職員がサポートするという点に大きな違いがあります。
従来型は大人数の介護職員とともに働くため、先輩の実務を間近で見て勉強できますが、自らの判断が任される機会が少ないことが特徴です。対して、ユニット型は自らの判断が任される機会が多く、介護スキルはもちろん、リーダーとしての素質・能力を身につけやすいという点が最大の魅力といえるでしょう。
2-1. ユニット型の人員配置基準
ユニット型は、少人数の利用者さんを少人数の介護職員がサポートすることが基本です。この人数体制は、法律によって定められた人員配置基準に則っています。
特養の人員配置基準は以下の通りです。
医師:入所者に対し健康管理及び療養上の指導を行うために必要な数
介護職員又は看護職員:入所者の数が3又はその端数を増すごとに1以上
生活相談員:入所者の数が100又はその端数を増すごとに1以上
栄養士:1以上
機能訓練指導員、介護支援専門員:1以上(入所者の数が100又はその端数を増すごとに1を標準とする)
ユニット型介護老人福祉施設の場合、上記基準に加え、以下が必要です。
共同生活室の設置
居室を共同生活室に近接して一体的に設置
1のユニットの定員はおおむね10人以下
昼間は1ユニットごとに常時1人以上の介護職員又は看護職員、夜間は2ユニットごとに1人以上の介護職員又は看護職員を配置
ユニットごとに常勤のユニットリーダーを配置
この仕事に転職したいときにおすすめの転職エージェント
介護職に転職する際、転職エージェントを利用するとスムーズに転職活動を進めることができます。転職エージェントは、自分自身が希望する条件や業務内容にあった求人情報を提供してくれるほか、転職に必要な書類の作成や面接の対策、交渉なども代行してくれるので、非常に助かる存在です。
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Q&A
Q1. ユニット型の特養で働く場合、どのようなスキルが求められるのでしょうか?
A1. ユニット型の特養で働く場合、利用者さん一人ひとりに合わせたきめ細やかな介護が求められます。また、ユニットリーダーとしてのリーダーシップやチームワークを発揮することができる能力も必要です。
Q2. 特養で働く際、どのような資格が必要ですか?
A2. 特別養護老人ホームに勤務するには、介護福祉士やヘルパー2級、看護師などの介護資格が必要です。また、特別養護老人ホームでは、生活相談員や栄養士、機能訓練指導員なども必要です。
Q3. 特養で働く場合、どのような福利厚生があるのでしょうか?
A3. 特別養護老人ホームでの福利厚生には、社会保険や退職金制度、年次有給休暇、育児休業制度、介護休暇制度、無料の健康診断などがあります。また、勤続年数に応じた昇給や、賞与制度もある場合があります。