介護福祉職とICF：できる活動と、している活動の違いとは？
介護福祉職とICF：できる活動と、している活動の違いとは？
介護福祉の現場で働く皆さん、そしてこれから介護福祉士を目指している皆さん、こんにちは！転職コンサルタントの〇〇です。今回は、ICF（国際生活機能分類）に関する、非常に重要な、そして少し難しい質問にお答えしていきます。専門学校での授業で「介護福祉職は『している活動』に働きかけることはできるが、『できる活動』に働きかけることはできない」という説明を受け、疑問を抱かれたとのこと。この疑問、多くの介護福祉士候補者が抱く共通の悩みです。この記事では、ICFの概念を分かりやすく解説し、その理由を具体例を交えながら丁寧に説明します。さらに、現場でどのようにICFを活かすことができるのか、実践的なアドバイスもご紹介します。
ICFとは？介護における生活機能の理解
まず、ICF（International Classification of Functioning, Disability and Health：国際生活機能分類）とは、世界保健機関（WHO）が策定した、健康状態と生活機能に関する分類体系です。簡単に言うと、人が日常生活を送る上で、どのような機能や活動、参加ができているのか、また、どのような障害や環境要因があるのかを体系的に整理するためのツールです。介護の現場では、利用者の状態を客観的に把握し、より適切な支援計画を立てるために活用されています。
ICFは、「身体機能」「身体構造」「活動」「参加」「環境要因」「個人要因」の6つの構成要素から成り立っています。これらの要素が相互に影響し合い、個人の生活機能を形成していると考えられています。
- 身体機能： 例えば、筋力、関節の可動域、感覚など
- 身体構造： 例えば、骨格、関節、臓器など
- 活動： 例えば、食事、着替え、移動など、個人が行うタスク
- 参加： 例えば、仕事、趣味、社会活動など、社会生活への参加
- 環境要因： 例えば、住環境、社会制度、家族関係など
- 個人要因： 例えば、年齢、性別、性格、経験など
「している活動」と「できる活動」の違い：ICFに基づく実践的な解説
さて、本題の「している活動」と「できる活動」の違いについて説明しましょう。講師の言葉は、ICFの観点から見ると非常に重要なポイントを突いています。
「している活動」とは、利用者が現在実際に行っている活動のことです。例えば、「車椅子を使って移動している」「介助を受けながら食事をしている」などが該当します。介護福祉職は、これらの活動を観察し、支援の手法を工夫することで、利用者の「している活動」をより安全に、より快適に行えるようにサポートすることができます。例えば、車椅子の調整、食事介助の工夫、適切な補助具の提供などが挙げられます。
一方、「できる活動」とは、利用者が潜在的に持つ能力、つまり、支援を受ければ行うことができる活動のことです。例えば、「杖を使えば一人で歩ける」「工夫すれば自分で食事ができる」などが該当します。この「できる活動」を引き出すためには、利用者の潜在能力を評価し、適切なリハビリテーションや訓練、環境調整を行う必要があります。しかし、この「できる活動」に直接働きかけることは、介護福祉士の専門領域を超える場合があります。
講師が「介護福祉職は『している活動』に働きかけることはできるが、『できる活動』に働きかけることはできない」と言ったのは、この違いを強調したかったからでしょう。介護福祉士は、医療的な処置や専門的なリハビリテーションを行う資格を持っていないためです。「できる活動」を引き出すためには、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士といった専門職との連携が不可欠となります。
ケーススタディ：ICFを活用した支援
80歳女性Aさん、脳梗塞の後遺症で右半身麻痺、言語障害あり。現在、全介助が必要な状態です。ICFに基づいたアセスメントの結果、Aさんの「している活動」は「全介助による食事」「車椅子での移動」「意思疎通に苦労している」などです。「できる活動」としては、「左手に力が入るので、スプーンを握ることは可能」「簡単な絵カードを用いれば意思疎通ができる」などが確認されました。
このケースでは、介護福祉士は「している活動」である食事や移動を安全かつ快適に行えるよう、適切な介助方法を工夫します。同時に、言語聴覚士と連携し、絵カードを用いたコミュニケーション訓練を行い、「できる活動」の向上を目指します。理学療法士と連携して、左手の機能訓練を行い、将来的には自助による食事を目指します。このように、介護福祉士は、他職種と連携することで、利用者の「できる活動」の向上にも間接的に貢献できます。
具体的なアドバイス：ICFを現場で活かすには？
ICFを現場で活かすためには、以下の点を意識しましょう。
- 利用者の状態を客観的に把握する： ICFの構成要素を参考に、利用者の身体機能、活動、参加、環境要因などを詳細にアセスメントします。
- 他職種との連携を重視する： 理学療法士、作業療法士、言語聴覚士など、専門職と連携することで、より効果的な支援を提供できます。
- 利用者中心のアプローチ： 利用者の希望や目標を尊重し、個々のニーズに合わせた支援計画を立てます。
- 記録の正確性： アセスメント結果や支援内容を正確に記録し、他職種と情報共有します。
- 継続的な評価と見直し： 支援の効果を定期的に評価し、必要に応じて計画を見直します。
まとめ
介護福祉職は、ICFを用いて利用者の「している活動」を支援することに重点を置きます。しかし、他職種との連携を通じて、「できる活動」の向上にも貢献できます。ICFを理解し、実践することで、より質の高い介護を提供できるようになります。そして、利用者の生活の質向上に繋がるでしょう。 介護の現場で働く皆さん、ICFをツールとして活用し、より良い介護を目指しましょう。
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